投資信託とETFの選び方2026年版|初心者が失敗しないための完全ガイド
新NISAが本格稼働して2年が経過した2026年、投資デビューを果たした方も多い一方で、「投資信託とETFのどちらを選べばいいかわからない」という声は依然として多く聞かれます。本記事では、FP資格を持つマネー記者の視点から、両者の仕組みの違いと、初心者が損をしないための選び方を制度の根拠も交えながら解説します。
投資信託とETFはそもそも何が違うのか

重要ポイント
重要ポイント
- コスト(信託報酬・経費率)が低いものを優先的に選ぶ
- インデックス型は初心者に最適でリスク分散がしやすい
- NISAの成長投資枠を活用してETFを非課税で運用できる
- 国内ETFより海外ETFは為替リスクを考慮する必要がある
- 流動性(出来高)が高いETFを選ぶと売買がスムーズになる
手順・ステップ
老後資金・短期運用など目的を明確にし、損失に耐えられる範囲を把握する
ETFは市場でリアルタイム売買可能、投資信託は1日1回の基準価額で取引する
全世界株・S&P500・国内債券など、自分の分散方針に合った指数を選定する
信託報酬・経費率0.2%以下を目安に、純資産総額の大きい安定商品を選ぶ
NISA口座対応のネット証券で口座を開き、まず1万円程度の少額投資から始める
初心者が陥りやすい注意点
過去の運用実績は将来を保証しません。レバレッジ型ETFは値動きが激しく初心者には不向きなため、まずはシンプルなインデックス連動型から始めましょう。
[リンク未設定:SBI証券]
投資信託とETF(上場投資信託)は、いずれも「多数の投資家から資金を集め、専門家が運用する仕組み」という点では共通しています。根拠となる法律は同じく投資信託及び投資法人に関する法律(投資信託法)です。
最大の違いは取引方法にあります。通常の投資信託は1日1回算出される「基準価額」で取引されるのに対し、ETFは株式と同様に証券取引所に上場しており、市場が開いている時間中はリアルタイムで売買が可能です。
また、コスト面でも差があります。2026年6月現在、インデックス型ETFの信託報酬は年率0.03〜0.1%台の商品が主流であり、同等の投資信託と比較しても低水準に抑えられているケースが多いです。ただし、ETFには証券会社への売買手数料が発生する場合があります(一部証券会社では無料化が進行中)。
初心者が投資信託を選ぶべきケース
以下の条件に当てはまる方には、通常の投資信託がおすすめです。
- 少額から積立投資を始めたい:多くの投資信託は100円から積立が可能。ETFは1口単位での購入となるため、商品によっては数千〜数万円の資金が必要になります。
- 自動化した仕組みで投資したい:投資信託は証券口座から毎月自動引き落としで購入できる「定時定額買付」が充実しています。
- 分配金を再投資したい:投資信託の多くは分配金を自動で再投資する「無分配型」が選べ、複利効果を最大化できます。
新NISAの「つみたて投資枠」(年間120万円)の対象商品は、金融庁が定める基準を満たした投資信託・ETFに限られています。2026年6月現在、つみたて投資枠の対象商品数は約300本超。そのうち大半は低コストのインデックス型投資信託であり、初心者にとって選びやすい環境が整っています。
初心者がETFを選ぶべきケース
一方、次のような目的を持つ方にはETFが向いています。
- コストを極限まで抑えたい:長期保有を前提とする場合、信託報酬の差は数十年後に大きな差を生みます。たとえば、信託報酬が0.05%のETFと0.1%の投資信託では、30年後には運用資産の数%相当の差が出ることもあります。
- 海外市場に幅広く投資したい:米国市場に上場するETF(米国ETF)を活用すれば、S&P500や全世界株式指数など多様なインデックスに連動した商品を選べます。
- タイムリーに売買したい:相場の急変時に「今すぐ売りたい」という場面では、リアルタイム取引が可能なETFが有利です。
2026年注目の商品カテゴリ|選び方の実践ポイント
2026年の市場環境を踏まえると、初心者が特に注目すべき商品カテゴリは以下の通りです。
①全世界株式インデックス型
「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」に代表される全世界株式型は、約50カ国・数千銘柄に分散投資できる商品です。一本で世界経済の成長を取り込めるため、初心者の長期積立に最適です。信託報酬は年率0.05%台と低水準です。
②米国株式インデックス型
S&P500指数に連動する投資信託・ETFは、Apple・Microsoft・NVIDIAなど米国を代表する500社に分散投資できます。過去の長期リターンの実績から、コア資産として組み込む投資家が多い商品カテゴリです。
③国内債券・バランス型
リスクを抑えたい方には、株式と債券を組み合わせた「バランス型」も選択肢のひとつ。ただし、株式100%に比べてリターンが限られる点は理解しておきましょう。
選び方のチェックリスト|この5点を必ず確認
- 信託報酬(運用コスト):インデックス型なら年率0.1%以下が目安。高コストの商品は長期では不利。
- 連動するインデックス:何の指数に連動しているか確認。「○○アクティブ」など指数連動でない商品はコストが高い傾向。
- 純資産総額:100億円以上が望ましい。小規模ファンドは繰上償還(強制終了)のリスクがある。
- 新NISAの対象かどうか:つみたて投資枠・成長投資枠のどちらに対応しているか確認。
- 分配金の有無:長期運用なら「無分配型」または「分配金再投資型」を選ぶのが合理的。
新NISA制度との組み合わせ方
2026年6月現在、新NISAは「つみたて投資枠(年120万円)」と「成長投資枠(年240万円)」の合計年360万円、生涯非課税枠1,800万円の制度として運用されています。
初心者には、まずつみたて投資枠で低コストのインデックス型投資信託を毎月積立することをお勧めします。慣れてきたら、成長投資枠でETFを購入するなど、使い分けを検討するとよいでしょう。
なお、ETFの中には成長投資枠の対象外となるものもあるため、購入前に証券会社の商品ページで「新NISA対応」を必ず確認してください。
まとめ:迷ったら「低コスト・全世界株式・積立」から始めよう
投資信託とETFの優劣は一概には言えませんが、2026年の制度環境を踏まえると、初心者がまず選ぶべきは「新NISAのつみたて投資枠対象の低コストインデックス型投資信託」です。毎月一定額を積み立てるドルコスト平均法で、相場の上下を気にせず長期で資産形成することが、失敗リスクを最小化する最善の方法といえます。
投資はいつ始めても遅くはありませんが、始めるのは早ければ早いほど複利の恩恵を受けられます。初夏の今こそ、口座開設から始めてみましょう。
[リンク未設定:楽天カード]
※本記事は2026年6月現在の制度・情報をもとに作成しています。投資には元本割れのリスクがあります。商品の購入にあたっては目論見書を必ずご確認ください。
