「投資信託を始めようと思ったら、手数料が気になって一歩踏み出せない」——私も40代になって老後資金を真剣に考え始めたとき、まさにそう感じていました。証券会社のサイトを見ると「購入時手数料3.3%」という文字が目に入り、「これって結構取られるんじゃ…」と不安になった記憶があります。
でも、いまはノーロードファンドという「購入時手数料がゼロ」の選択肢が当たり前になっています。2026年8月現在、新NISAの普及もあってノーロードファンドの選択肢はさらに広がりました。この記事では、投資信託の購入時手数料とノーロードの仕組みをわかりやすく解説します。
購入時手数料（販売手数料）とは何か？
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重要ポイント
重要ポイント
- ノーロードとは購入時手数料が0円の投資信託のことで、コスト削減に直結する重要な選択肢
- 2026年現在、ネット証券を中心にノーロードファンドの取扱本数は大幅に拡大している
- 購入時手数料が無料でも信託報酬などの保有コストは発生するため総コストの比較が必要
- NISAや積立投資との相性が良く、長期運用での複利効果を最大限に活かせる
- 同じファンドでも販売会社によって手数料が異なるため購入先の比較検討が重要
「ETFと投資信託のコスト比較2026 どちらが長期投資に向くか」もあわせて参考にしてください。
手順・ステップ
購入時手数料が無料の投資信託を指し、通常1〜3%かかるコストがゼロになる仕組みを把握する
証券会社の公式サイトや投資信託比較サイトでノーロードと絞り込み候補ファンドをリストアップする
信託報酬や信託財産留保額など保有中・解約時のコストも含めた実質コストを比較する
ノーロードファンドが豊富なネット証券でNISA口座を活用しながら希望のファンドを購入する
購入後も年1回程度はファンドのコストや運用成績を確認しリバランスを検討する
注意事項
ノーロードでも信託報酬が高いファンドは長期保有でコストが膨らむため、購入時手数料だけでなく保有コスト全体を比較して選ぶことが重要です。
投資信託を購入する際に販売会社（証券会社・銀行など）へ支払う手数料を購入時手数料（販売手数料）と呼びます。かつては「上限3.3%（税込）」程度が一般的で、たとえば100万円分の投資信託を買うと最大3万3,000円が手数料としてかかっていました。
購入時手数料は「買った瞬間にコストが発生する」という特徴があります。つまり、100万円を投資しても実際に運用に回るのは96万7,000円になってしまう。これでは最初からマイナススタートです。長期投資を前提とした老後資金づくりには、このコストをできるだけ抑えることが重要です。
この点は「投資信託の隠れコストの見抜き方2026年版完全ガイド」で詳しく取り上げています。
ノーロードとは？購入時手数料ゼロの意味
ノーロード（No-load）とは、購入時手数料が0円の投資信託のことです。「ロード（load）」は荷物・負担を意味する英語で、「ノーロード＝負担なし」というわけです。
投資信託の購入時手数料がゼロなので、100万円を投資すれば100万円がそのまま運用に回ります。長期・積立投資においてこの差は非常に大きく、30年間の運用では数十万円以上の差になることも珍しくありません。
2026年現在、SBI証券・楽天証券・松井証券などの主要ネット証券では、ほぼすべての投資信託をノーロードで購入できます。新NISAの普及を追い風に、ノーロードは「当たり前の基準」になりつつあります。
ノーロードでも他の手数料には注意が必要
「ノーロードなら手数料ゼロ！」と喜ぶ前に、投資信託には他にもコストがあることを知っておきましょう。
- 信託報酬（運用管理費用）：保有中に毎日差し引かれるコスト。年率0.1〜2%程度。インデックスファンドは低く、アクティブファンドは高い傾向。
- 信託財産留保額：解約時にかかるコスト。0〜0.3%程度。ない商品も多い。
- 為替手数料：外国資産に投資する場合に生じることがある。
ノーロードで購入時手数料を節約できても、信託報酬が高ければ長期的なコストは大きくなります。購入時手数料だけでなく、信託報酬も合わせて確認する習慣をつけましょう。
ノーロードファンドを選ぶならどの証券会社がおすすめ？
ノーロードで低コストなインデックスファンドを積み立てるなら、口座選びが重要です。2026年8月現在、特におすすめなのが松井証券です。
松井証券では、100円から積立投資が可能で、投資信託のラインアップも充実しています。特に新NISAのつみたて投資枠で活用できるノーロードファンドを豊富に取り扱っており、老後資金を長期で育てたい40代サラリーマンにも使いやすい設計です。また、松井証券ではiDeCo（個人型確定拠出年金）も扱っており、節税しながら老後資金を積み立てたい方には松井証券のiDeCoも合わせて検討する価値があります。
iDeCoは掛金が全額所得控除になるため、年収500万円の会社員が月2万3,000円を拠出した場合、年間で約5万5,000円程度の節税効果が期待できます（所得・控除状況により異なります）。購入時手数料ゼロのノーロードファンドと節税効果を組み合わせることで、老後資金づくりの効率が大きく上がります。
ノーロードと新NISAの相性は抜群
2026年現在、新NISAは老後資金づくりの「最強ツール」として定着しています。新NISAのつみたて投資枠で購入できるファンドは、金融庁の基準をクリアした低コストなインデックスファンドが中心であり、ほぼすべてがノーロードです。
つみたて投資枠の年間投資上限は120万円。ノーロードで購入時手数料がかからないため、積み立てた金額がそのまま運用に回ります。さらに運用益が非課税になるNISAの恩恵も受けられるので、コスト面・税制面の両方で有利です。
私自身も毎月3万円をノーロードのインデックスファンドで積み立てています。「購入するたびに手数料がかかる」という心理的なストレスがないため、長続きしやすいと感じています。
まとめ：ノーロードを活用して老後資金を賢く育てよう
投資信託の購入時手数料（ノーロード）について整理すると、次のようになります。
- 購入時手数料は投資信託を買うときに発生するコスト
- ノーロードとは購入時手数料が0円の投資信託
- ノーロードでも信託報酬などの保有コストは別途かかる
- 主要ネット証券では多くの投資信託がノーロードで購入可能
- 新NISAやiDeCoと組み合わせることでコスト・税制の両面で効率アップ
「老後が不安だけど、手数料で損したくない」という気持ち、よくわかります。だからこそ、購入時手数料ゼロのノーロードファンドを選び、長期でコツコツ積み立てることが大切です。まずは松井証券やiDeCoの無料相談から始めてみるのも一つの選択肢です。
